対抗他社が価格を下げた場合２４時間以内に対抗値下げをすると宣言したsoftbankなのですが、ここでいう対抗他社は ＮＴＴＤｏｃｏｍｏとＡＵの事です。
現にＷＩＬＬＣＯＭに関してはノーマークのように見えます（尤も、価格改正はありませんでしたが）。
で、今回Ｅ−Ｍｏｂｉｌｅの価格に関してはどう対抗してゆくのでしょう？
勿論、眼中に無い 若しくは対抗すべき相手でないとの判断であればそうでしょう。
ましてやエリアがあれほど小さければ問題にしようも無いかもしれません。
ですが、その中で済むエリアの住人が意外に多いことも事実なのです。
今回の価格に対する反応は注目できるところで、堤に出来る蟻の穴になる可能性は十分に孕んでいます。
ＤＯＣＯＭＯやＡＵにとっても、データ通信という特殊な用途に関しては シェアを奪われる可能性は有ります。
しかし、なにより影響を受けるのはＷＩＬＬＣＯＭでしょう。
また、各電力会社が細々と続けているＰＨＳなのかもしれません。
Ｅ−Ｍｏｂｉｌｅの力を過信する必要はありませんが、法人が自らの利益の為に大口の契約を行えばエリアの拡大が一気に加速する可能性もあります。
実際に法人向け 社内通信コスト無料を売りに 社内の固定電話を取り去り総てを携帯電話に切り替えた会社も今日の新聞のニュースになっていました。
恐らく新聞に載るケースですから数百回線ではないでしょう。
実際に昨月のＤＯＣＯＭＯの伸び数から考えると馬鹿にならない回線数なのです。
何かに特化したものは意外に怖く、ただし儚いもの。
この先の動きが楽しみになる 波が水面に立ちました。
